日本は、地震大国ですので、いつどこで地震が発生して大災害が発生してもおかしくありません。近年でも各地区で大地震が発生し尊い命が多数失われ、建物も数多く損壊するような災害が毎年のように起こってます。
1923年9月1日の関東大震災からちょうど100年となる今年9月1日の防災の日に改めて大地震に対しての備えについて考えておきたいと思います。
この30年以内に首都直下型の大地震が発生する確率は70%とも言われております。首都直下型の大地震が発生した場合、南海トラフの大地震やら富士山の噴火やらを誘発して大災害になる可能性も指摘されております。
また昨今の研究で、関東大震災は阪神淡路大震災の16倍ものエネルギーがもたらした大地震だったと発表されました。
阪神淡路の16倍というのは、想像もつかない巨大なエネルギーです。
この関東大震災と同規模の地震が今発生したら、どのくらいの被害が発生するのでしょうか？
100年前と違って、現在は耐震構造の建物が増えてきておりますし、防火対策も日々進められており、建物は不燃材を使った建物が多くなっておりますし、ところどころに燃え難い植栽を配置したり、また消防システムも当時とは比較にならない程進歩してます。
関東大震災の死者数は、10万5000人でその９割が火災で亡くなったと言われております。では現在の防災システムでどこまで減災することが可能となっているのでしょう？
逆に当時は存在していなかった高層の建物が林立していますが、首都直下型の大地震に本当に耐えられるのでしょうか？
昨今、観測史上初とか、想定外とかの言葉を耳にすることが増えましたが、緻密な構造計算を駆使して建てられた高層の建築物は計算通り大地震に対して無傷でいられるのでしょうか？
以前木密地域のことを取り上げたことがありますが、東京にも木造の建物が密集する木密地域が未だ数多く存在します。関東大震災では火災旋風と言われる火災の竜巻が発生し、多くの人、物が、この火災旋風で空中に吹き飛ばされたと言われておりますが、現代ではこのような現象は起こらないのでしょうか？
先月発生したハワイのマウイ島の山火事の際もこの火災旋風が発生し、その旋風が被害を拡大させたと考えている人もいるようです。住人の証言の中には、火災のハリケーンのようだったというものもあり、その威力は凄まじいものだったようで、とにかく逃げるしか手立てがなかったというのも頷けます。
実は、この火災旋風については、その発生のメカニズムは未だ解明されていないということです。それを聞くとほんとうに不安が募ってきます。東京の木密地域ではこのような火災旋風が発生する可能性はないのでしょうか？
東京では、平成9年の木造住宅密集地域整備プログラムを策定し、不燃領域70%を超えることを目指して今まで様々な取り組みを行ってきましたが、不燃領域70%超を達成している地域は、東京都内では以下の4ヶ所しかないそうです。
浅草北部地域74%、東池袋・大塚地域73.7%、池袋西・池袋北・滝乃川地域71.6%、北砂地域71%
50%台の地域もまだまだ残っているので、早期の不燃化率の向上を求められる状況にあります。
常日頃からどのような状況になったらどこに逃げる、あるいは家に留まる、外出中の場合は家族とどう連絡を取り合うか等をイメージしながら生活しておくことも必要のようですね。
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